最近、急速にグローバル化を進める企業から、次のような悩みを相談されることが増えてきました。

「全社員にグローバル意識を持って欲しいが、いまいちグローバルが“自分ごと”になっていない」「いつグローバルに関わるか分からない社員ばかりだが、何か手を打ちたい（が、何をしたら良いのか分からない）」「英語学習の機会は設けているが、語学より業務という意識が強く、学習機会を活用する社員が少ない」「異文化理解研修を全員に受けてもらうため、階層別教育に取入れているが、効果が見えない」

異文化理解研修の“前”が必要ではないか

海外で自社製品・サービスを売り込む際、相手に理解してもらうための言語が必要です。相手の文化や商習慣に即した製品・サービスを開発するためには異文化理解も重要です。

しかし、まだ“グローバルビジネスにおける相手”や“戦う場所”が明確になっていない人にとって、言語や異文化理解は現実的ではありません。つまり、いくらすばらしい英語研修や異文化理解研修であったとしても、その効果は薄くなりがちなのです。

海外でも通用する“強み”“価値”に気づく

では、グローバルにビジネスを展開していく企業の一員として、“全ての”日本人が最初に取り組むべきこととは、何なのでしょうか。

年間400回以上、海外派遣者と面談していると、何度も耳にするコメントがあります。
「海外で日本や自社について聞かれて答えられなかった」
「日本では知名度のある会社だが、海外では全く知られておらず、どのように自社を説明したら魅力ある企業と受け取ってもらえるのか困った」

つまり最初に必要なのは、言語力の研鑽でも異文化理解でもなく、自社（文化）理解なのです。どの国、どのような相手にも受け入れられる“強み”や“価値”を知らなければ、海外はもちろん、国内ですら戦うことはできません。

例えば、オリンピック招致の際に、“おもてなし”という言葉が注目されました。どれくらいのビジネスパーソンが、日本のおもてなし文化について語れるでしょうか。茶道は日本のおもてなし文化を語るうえで欠かせません。では、どのように茶道を説明すると伝わるでしょうか。

自社についてはいかがでしょうか。

海外の人から「もっとあなたの会社（理念や製品・サービス）について知りたい」「あなたの会社と一緒にビジネスをしたい」「あなたの会社で働いてみたい」と興味を持たれるような魅力的な自社紹介をできるビジネスパーソンはどれくらいいるのでしょうか。

そもそも自社（理念や製品・サービス）は海外の人からどのように映るのか、何が魅力となりうるのか、逆に何が平凡に感じられるのか、想像がつかない日本人が大半なのではないでしょうか。

言語や異文化理解を駆使し海外のビジネスパーソンとコミュニケーションするためには、まず海外で通用する自社（理念や製品・サービス）の強みや特徴、その根底にある日本文化について理解を深めることが必須なのです。

そして、それは、海外出張や海外赴任の社員だけができればいいといったモノではなく、将来、グローバルで通用する企業価値を作っていくことが期待される“全ての”社員に必要なことだとウィル・シードは考えます。